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アメリカではすでに巨大な市場に — 日本でも注目が高まる「ポップアップストア」とは

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編集長のイイヅカです。最近ではポップストアオープンのニュースを頻繁に見かけるようになりました。ECサイトのみで展開していたブランドなどが、認知拡大やリアルな接点を設ける為に期間限定ストアを続々とオープンしています。
今回はポップアップストアや展示会などを開催するスペースを貸し借りできるオンラインマーケットプレイス「SHOPCOUNTER(ショップカウンター)」を運営するCOUNTERWORKSの最所さんにポップアップストアについて解説していただきました。

みなさん「ポップアップストア」という言葉はご存知でしょうか。ニュースで取り上げられることが多くなってきたので、「聞いたことがある」という方も結構多いかもしれません。
「ポップアップストア」は、ブランドやECサイトを運営する事業者などが、空きスペースなどに期間限定で出店する仮店舗のことです。「ポップアップショップ」や「ポップアップリテール」とも呼ばれます。
突然出店し突然消えてしまうことからポップアップと表現されています。

百貨店や商業施設を中心に期間限定で出店する手法は古くからとられてきましたが、ここ数年ポップアップストアという呼び方で改めて盛り上がりを見せています。

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アメリカでポップストア用スペースのマーケットプレイスを運営する「Storefront(ストアフロント)」が公開したデータによると、その市場規模は年間800億ドル(約9.3兆円)にのぼると言います。
また、Britain’s Pop Up Retail Economyが発表したデータ(PDF)によれば、イギリスでは2014年に10,000以上のポップアップストアがオープンし、市場規模は23億ポンド(約3,500億円)にのぼったとのことです。

今回はその盛り上がりの背景やポップアップストアのトレンドをご紹介します。


年々高まる出店のハードル

ポップアップストアの盛り上がりの背景にはまず小売業界の変化があります。

小売業界では、数年後に国内で20兆円に達するともいわれるEC市場が年々成長し、オンラインのみで販売を行うブランドが増えてきました。

EC市場が成熟していったことで「実物を見てみたい」「触って確かめてみたい」といった顧客ニーズが生まれ、実店舗を持ちたいというニーズが高まってきています。

しかし、実店舗を出すためには敷金・礼金や補償金など多額の初期費用がかかるのが一般的。
加えて2年や5年などの長期契約が基本となっているため、体力のある大企業でなければ実店舗をもつのは難しく、出店したくてもできないブランドが数多く発生しているのが現状です。

さらに都市部への人口一極集中が進んでいることで商業用不動産の価格も跳ね上がり、2015年は東京都23区すべての地価が上昇するなどますます出店へのハードルが上がっています。(参考:土地代データ

最所麻美

最所麻美

大手百貨店勤務を経て、(株)カウンターワークスにてポップアップストアの出店コンサルティングに従事。「SHOPCOUNTER Library」にてポップアップストア出店のコツや成功事例などの記事を執筆中。
最所麻美
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